塗装業の人手不足対策|社長依存を脱す5手順

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塗装業の人手不足対策|社長依存を脱す5手順

朝6時、塗装職人から「今日行けません」の一本。現場は築25年マンションの外壁吹付初日。代役を探す社長の頭には、電話番号すら控えていない職人の顔が浮かびます。塗装業 人手不足対策の本質は、この瞬間にあります。


1. なぜ欠員が出るたびに社長の携帯が鳴り続けるのか

2. 手順1:職人リストを紙一枚でいいから外に出す

3. 手順2:欠員発生時の連絡順を先に決めておく

4. 手順3:現場ごとの人工(にんく)を先に見える化する

5. 手順4:紙とExcelの限界が来たら、記録の場所を変える

なぜ欠員が出るたびに社長の携帯が鳴り続けるのか

塗装会社の職人手配は、多くの場合ノートや頭の中にしかありません。

Aさんは高圧洗浄が得意、Bさんは3分艶(艶消しに近い仕上げ)の吹付が丁寧、Cさんは新人の面倒見がいい。こうした情報は社長個人の経験として蓄積され、会社の資産にはなっていません。

だから欠員が出るたびに、社長本人が携帯を握って一件ずつ電話をかけます。現場監督は代役の目処が立つまで動けず、元請への連絡も後回しになります。

人手不足そのものより、「情報が個人に閉じている状態」が右往左往の正体です。まず直視すべきはここです。

手順1:職人リストを紙一枚でいいから外に出す

最初にやることは、システム導入ではありません。社長の頭の中にある情報を、紙でもスプレッドシートでもいいので外に出すことです。

書き出す項目の最低ライン

  • 職人の名前と連絡先
  • 得意な工程(下地処理・吹付・養生など)
  • 稼働できる曜日や現場エリア
  • 過去に組んだ現場との相性

ここでよくつまずくのが「そのうち整理しよう」で止まる点です。完璧な表を作ろうとすると3日かかって挫折します。

30分で作れる粗いリストで十分です。まず外に出す、それだけを目的にしてください。

手順2:欠員発生時の連絡順を先に決めておく

リストができたら、次は「誰から連絡するか」の順番を決めます。手が空いていそうな順ではなく、代役として現場に入って違和感が出にくい順です。

築古マンションの改修なら、同じ現場に過去入ったことがある職人を優先します。初めての職人だと、見切り(色や素材の境目処理)の癖が違い、監督が説明に時間を取られるからです。

ここでのつまずきは「順番を決めたのに、当日は結局思いつきで電話してしまう」ことです。順番はリストの横に書いておき、当日は考えずにそれを見て上から電話する。これだけ徹底してください。

手順3:現場ごとの人工(にんく)を先に見える化する

欠員対応が毎回長引く会社は、そもそも「この現場に今何人足りていて、何人いれば足りるか」を誰も即答できません。

現場ごとに必要人工と、実際に入っている人数を毎朝突き合わせる習慣をつけます。手書きの出面表でも構いません。

これをやると、欠員が出た瞬間に「あと1人工足りない」と即座にわかります。頭の中で歩掛(作業1単位あたりの工数)を計算し直す時間がなくなります。

現場が10件あれば、この突き合わせだけで毎朝15分は変わってきます。

手順4:紙とExcelの限界が来たら、記録の場所を変える

ここまでの手順1〜3は、紙とExcelでも十分回ります。実際、私たちイーテクノスも塗装会社として現場を持っていた時期は、ずっとそのやり方でした。

ただし現場が増え、職人の数も二桁を超えてくると、紙のリストは更新されなくなります。誰かが書き換えを忘れた瞬間に、また社長の頭の中だけが正しい情報になります。

そうなったタイミングが、記録の場所を変える潮時です。私たちはこの課題を自社で何年も抱えた末に、出面管理アプリAngaを作りました。職人の得意分野や稼働状況をスマホで共有できるようにしたのは、まさに朝の代役探しで右往左往した経験からです。

紙の運用で限界を感じたら、こうしたツールに乗り換えるという選択肢があることだけ、知っておいてください。

代役探しの電話、いつも同じ3人にしかかけてない自分に気づいた朝でした

よくある質問

Q. 職人手配を仕組み化すると、逆に職人との信頼関係が薄れませんか?

薄れません。むしろ得意分野や相性を記録しておくことで、職人本人に合った現場をこちらから提案できるようになり、信頼は厚くなる傾向があります。属人的な電話連絡こそ、職人にとっては「都合よく呼ばれるだけ」の関係に見えがちです。

Q. 職人が5人しかいない小規模な塗装会社でも仕組み化は必要ですか?

人数が少ないほど1人の欠員の影響が大きいため、むしろ小規模会社ほど手順1のリスト化だけは先にやっておく価値があります。紙一枚で構いませんので、まず着手してみてください。

Q. 出面管理アプリを入れれば人手不足そのものは解決しますか?

アプリは採用難そのものを解決する道具ではありません。ただし欠員発生時の調整時間を減らし、社長や監督が採用活動や職人教育に使える時間を増やす効果はあります。

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